新商品・新製品・新サービス

発表日:2023年02月17日
2023年は関東大震災から100年
高まる首都直下地震のリスクへ今こそ備えを！
地震対策を他人事でなく＜自分事＞にする地図
『帰宅支援マップ 首都圏版』最新版を2月17日より発売
〜地震発生の際の一時待機場所、初動対策、推奨行動、避難ルート等がすべてわかる〜

株式会社昭文社ホールディングス（本社:東京都千代田区、代表取締役社長 黒田茂夫、東証コード:9475）とその子会社である株式会社昭文社（本社 :千代田区麹町、代表取締役 川村 哲也、以下昭文社）は、2005年の初版発売以来、累計130万部を超える発行部数を記録している、首都圏の地震対策に必携のロングセラー地図『帰宅支援マップ 首都圏版』の最新版を2023年2月17日より発売することをお知らせします。

)) 改めて首都圏を襲う大地震への備えを！ ((

つい先日、トルコとシリアの国境付近で起きた大地震。内陸での発生にもかかわらずマグニチユード7.8を記録、これは阪神・淡路大震災よりもはるかに大きな規模で、海洋型の大地震がクローズアップされがちな日本においても、内陸の大地震に厳重な警戒、備えが必要であることが浮き彫りとなりました。

今年は関東大震災から100年です。首都圏では、直下型地震の可能性が年々高まっている（※1）、とされています。日頃から、勤務先や外出先周辺の滞在・支援施設までどのように安全に移動し、一時待機後どのルートで帰宅すべきか、そうしたことを想定、準備、共有し、少なくとも毎年1回、対策を見直すきっかけとなるべく、最新版の発売をお知らせする次第です。

※1 政府の地震調査研究推進本部が公表した地震動予測地図（2020年版）および再計算された主要活断層帯の長期評価（2023年1月13日公表）による

)) 麹町学園女子高の製品開発実習でわかった「備え」の難しさ ((

2022年10月から半年にわたり、本書の編集担当が、本社（千代田区）の近隣にある麹町学園女子高の探究授業として実施されている、みらい科特別授業「製品開発実習」の講師として、高校2年生の60数名の生徒のみなさんと「防災地図」(※2)作りに取り組んでまいりました。

その中で大きな課題となったのは、防災を「自分事」と捉えることの難しさです。麹町学園では9月に防災士を招き、防災に関する授業を行っており、生徒のみなさんは防災意識が高く、知識も持っています。ところが実際に麹町周辺を歩き、地震の際の被害想定を行って備えをイメージする作業をしてみると、「地盤の状態」「建物の耐震強度」「ライフライン途絶」「病院の少なさ」「通信障害」「群集雪崩」など、気になることが次々と現れ、地震に対し有効な備えを講じる大変さを一同痛感しました。そこで、授業を進めながら、各自が課題を持って様々な調査・研究を行ない、防災地図を具現化できたのです。

この経験から、ぜひ首都圏の方々に「帰宅支援マップ」を使って同様の体験を持っていただきたい、という思いを持った次第です。地図を頼りに実際に歩き、足りない備えを見つけることが重要なのです。

※2 今回の授業の詳細・成果等については、後日、当社コーポレートサイト等でお知らせする予定です。