パナソニック、パーソナル食洗機「SOLOTA(ソロタ)NP-TML1」を発売

パナソニック、パーソナル食洗機「SOLOTA(ソロタ)NP-TML1」を発売

パーソナル食洗機「SOLOTA(ソロタ)NP-TML1」

発表日:2023年01月17日
業界最小設計(※1)の分岐水栓不要な着脱タンク式で、ひとり暮らしのキッチンにも置きやすい
パーソナル食洗機 “SOLOTA”(ソロタ)NP-TML1を発売
「ストリーム除菌洗浄」搭載で手洗いよりキレイ。しかも節水。
●品名 : 卓上型食器洗い乾燥機「パーソナル食洗機」(着脱タンク式)
●品番 : NP-TML1
●メーカー希望小売価格(工事費別) : オープン価格
●発売日 : 2月中旬(★)
●月産台数 : 約2,500台
パナソニック株式会社は、業界最小設計(※1)の着脱タンク式で、ひとり暮らしのキッチンにも置きやすい、パーソナル食洗機”SOLOTA”(ソロタ)NP-TML1を2月中旬(★)に発売します。
食洗機はファミリー世帯を中心に大容量タイプが主流となっており、家事の軽減などから一度使うと手放せないと満足度の高い家電です。一方、単身世帯においては、大きくて置けない等の理由から遠い存在となっていました。食器洗いはファミリー世帯のみならず、20〜30代の単身世帯においても嫌いな家事の上位にあり(※2)、食器洗いから解放されたいという食洗機に対する潜在ニーズは非常に高いことがうかがえます。
本製品は、業界最小設計(※1)により、狭いキッチンにも置きやすい単身世帯向けのコンパクトサイズを実現しました。設置面積は当社の現行最小モデル「プチ食洗」NP-TCR4の約1/2(※3)です。20〜30代の単身世帯の平均使用食器点数は約2〜3点(1食あたり、カトラリー除く)ですが(※4)、本製品は最大6点(※5)収納できます。ひとり暮らしにちょうどよいサイズと容量を備えた「パーソナル食洗機」として提案します。
また、高温高圧水流で手洗いよりキレイに洗いあげるだけでなく、「ストリーム除菌洗浄」機能の搭載により、洗うと同時に除菌(※6)します。洗浄後は食器を送風でカラッと乾燥でき、そのまま保管して食器棚のように使えます。使用水量は約2.5Lで、手洗いの約1/8(※7)の高い節水性があり、使うたびに節水できるエコな家電です。
分岐水栓不要な着脱タンク式で、購入後や転居後もすぐに使用できます。タンクを取り出し、蛇口から直接給水できる使いやすい設計です。
本製品は、ひとり暮らしの相棒というコンセプトで企画開発を行い、ひとり暮らしを家電の技術でアシストしたい(Solo Technological Assistant)という思いを”SOLOTA”(ソロタ)という名称に込めました。”SOLOTA”は家事や仕事、プライベートタイムに忙しい、20〜30代のひとり暮らしの生活をサポートします。
◆商品サイト https://panasonic.jp/dish/products/NP-TML1.html
・パーソナル食洗機SOLOTA コンセプトムービー+機能説明動画【パナソニック公式】
※1:国内卓上型食器洗い乾燥機において。2023年2月中旬発売予定。
※2:当社インターネット調査。2022年11月実施。n=1739。うち20~30代男女(未婚子無し)n=223。
※3:●ドア閉での設置寸法。本体背面に壁がある場合。現行品「プチ食洗」NP-TCR4の設置寸法:幅約47 cm×奥行約30.5 cm(壁との距離0.5 cmを含む)。新製品「パー
ソナル食洗機」NP-TML1の設置寸法:幅約31 cm×奥行約24.2 cm(排水ホース外径分1.7 cmを含む)。
※4:当社インターネット調査。2022年8月実施。n=1722 うち25~39歳単身世帯n=996。
※5:日本電機工業会自主基準による。
※6:<除菌の試験内容> ●試験機関:(一財)日本食品分析センター ●試験方法:寒天平板培養法 ●除菌方法:加熱高温水噴射方式 ●除菌対象:庫内食器類 ●試験結果:
99%以上の除菌効果。試験成績書発行年月日:2022年9月13日 試験成績書発行番号:第22065038001-0101号 除菌効果は、食器の量や位置、汚れの程度により異なります。
※7:●NP-TML1:食器点数6点‧小物4点、水温20℃、食器洗い機専用洗剤を2 g使用する(1箱600 g入り422円(税込))(当社調べ)。使用水量は約2.5 L ●手洗い:食
器点数6点‧小物4点、水温20℃、10 Lのお湯(約40℃)につけ置き洗いした後、洗剤を1.4 mL使用(1本315 mL入り164円(税込))(日本電機工業会調べ)して洗い、毎
分6 Lで食器1点当たり13.5秒、小物1点当たり5.5秒流し湯ですすいだとき、使用水量は約20.3 L。(日本電機工業会調べ)

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